FXに関するニュースの活用方法

何とかショック お金の不安をなくす
FXを始めるので、ニュースを見ます!

ニュースをそのまま信じると、損をします

 

FXを始めると、手がかりをつかむためにニュースを見ます。

多くの人がニュースを参考にしますが、彼らの意図を知っていないと振り回されます。

 

振り回されている内に資金が尽きて、FXのリズムを知る前に辞めてしまう人が多いです。

FXは小人数派が勝てるゲームで、ニュースは多人数が同じ方向に動くイベントです。

 

ニュースに連動して動くと勝てません。

真面目に勉強をして情報を仕入れようとする人ほど、損をさせられます。

 

東日本大震災時のFXの動き

普通に考えて通貨はその国の状態が良ければ高くて、悪ければ安くなります。

震災で日本円は安くなるはずなのに、逆に高くなりました。

これに関して、経済ニュースでは

 

『企業が被害対策のために海外資産を売却して、日本に資金を戻したから』

 

と説明していました。

 

これはリパトリと言われる現象ですが、実際には海外資産を売却はさほど無かったと言われています。

 

ニュースは、適当な事を自信満々で言います。

 

ニュースと実際のFXのズレ

日本企業の海外資産の売却なんて言う間違った認識を持っていたら、FXの資金を狩られてしまいます。

 

実際は海外の投機筋が円買いをしたために、ドル円が70円台半ばまで進みました。

その時、海外の有力なニュース番組に出ていたアナリストが自信を持って

 

『〇円まではいきません!』

 

と断言していましたが、その日くらいに突破していました。

 

こういうの、風説の流布に当たらないのかな? と強く印象に残りました。

以後、ニュースは短期的なトレードの参考にしていません。

ギリシャショックとFX

ある日、突然にギリシャショックとかいうのが報道されました。

ユーロという通貨は、色々な経済状態の国が一つの通貨を使うので、危うさがあるのだとか。

それで一気に円高になりました。

 

世界で何か危機があると、信頼が高いとかで日本円が跳ね上がります。

普段はニュースで、日本の国債の格下げとか借金が問題と劣等感を植え付けておきながら、ダントツで信頼感が高いのだとか。

 

言ってることが支離滅裂です。

ニュースで

 

『ギリシャ危機によってユーロが解体か』

 

くらい煽っていましたが、ニュースに踊らされて損切りした人が沢山出た後に、ギリシャ支援が決定して持ち直しました。

完全に茶番です。

 

トランブ大統領当選で円高

ニュースは自分たちの願望を流します。

トランプ大統領が誕生する前、トランプ氏の扱いは日本で例えるとマック赤坂氏のような感じでした。

 

ニュースを見ていたら、絶対にトランプ大統領は無いと誰もが考えました。

ですが冒頭で書いたように、FXは少人数派が勝つゲームです。

 

予想外にトランプ大統領が誕生して、ドルが下がって円が上がりました。

これがトランプ・ショックです。

 

リーマンショック以降、ショックと付けるのがニュースの流行りみたいです。

天変地異と一緒なんだから、ニュースを責めないでという言い訳に聞こえます。

 

 

イギリスのEU脱退

もうパターン化していますが、世界に何かあると円が上がります。

イギリスがEU脱退の国民投票になった時、ニュースは脱退しない予測ばかりでした。

 

この頃になるとニュースの願望垂れ流しは全く信用していませんでした。

国民投票は、EU脱退に決まりました。

 

これはブレクレジットショックです。

ショックが多すぎて、何の驚きも感じません。

 

未だにグダグダとEU脱退取り消しとか延期とかやっています。

 

〇〇ショックが多いFX

これだけショックが続くと、次に何かあると誰もが

 

『また予想外の結果で〇〇ショックなるんじゃないか?』

 

と考えます。

そうすると、逆に無難な結果が出て裏切られます。

 

 

米中貿易摩擦

これを書いている2019年9月時点で、米中貿易摩擦で何度も円高・円安の動きを繰り返しています。

米中が関税をかけたら円高で、交渉再開したら円安という具合に。

何度も危機と話し合いが繰り返されて、FXの値動きを上下させています。

 

ニュースでは、ひたすら米中貿易摩擦による世界経済の冷え込みを煽っています。

 

ニュースの本質は、人々の不安を煽る事で注目を集める事にあります。

 

不安になると、人は何かにすがりつこうとします。

ニュースも結局は注目を集めてお金を稼ぐ業種なので、人を煽る事が生業です。

 

そういう本質を知った上で、ニュースは彼らの意図を受け流しながら、FXでは短期的な指標に使わない事をおすすめします。